「日本のメダル戦略」食の安全まで情報提供 JOC、万全の支援態勢
金16個を含め､ﾒﾀﾞﾙ37個を獲得した前回ｱﾃﾈ五輪の戦績に近づけるため､日本ｵﾘﾝﾋﾟｯｸ委員会(JOC)は､選手のｴﾈﾙｷﾞｰにつながる｢食の安全｣などの情報提供という､新しい試みを実施する｡ｱﾃﾈで成果のあった策は引き続き行い､選手を支援する｡
JOCは4年前､ﾃﾛ発生などを警戒して｢危機管理ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ｣をつくった｡今回は配布する危機管理ﾏﾆｭｱﾙに食品や水などの注意も盛り込んだ｡ｷﾞｮｰｻﾞ中毒事件で広がった懸念を取り除くためで､板橋一太(いたばし･いちた)常務理事は｢大げさに取り上げて選手らの不安をあおってはいけないが､必要な情報｣と話した｡
中国大使館のｱﾄﾞﾊﾞｲｽで､水の摂取はﾐﾈﾗﾙｳｵｰﾀｰや湯冷ましを飲むように徹底し､北京の日本人会も利用する日本食材販売店のﾘｽﾄを載せた｡選手村の食事が大前提となるが｢飽きることもあるだろうし､試合前はおにぎりなどの日本食をとりたい選手が多くなる｣(JOC)ための対策だ｡
ｱﾃﾈ五輪で､選手村外に宿泊する競技団体の支援ｽﾀｯﾌの活動拠点を設けた｡北京でもｺﾝﾋﾞﾆｴﾝｽｽﾄｱが近くにある短期賃貸ﾏﾝｼｮﾝを確保し､日本人会の協力などで独自の前線基地を運営する｡ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙは北京日本人学校､ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝは松下電器の現地法人の体育館を使い､割り当ての時間が限られる練習を補う｡
ｱﾃﾈに続き強力な後方支援態勢を整えた｡海外開催の五輪で過去最多の選手団をまとめる福田富昭(ふくだ･とみあき)団長は｢金ﾒﾀﾞﾙは2けた､総数でﾒﾀﾞﾙは30個以上が最低ﾗｲﾝ｣と意気込んだ｡
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